第４回　会社の体力　その２

　前回は、会社の体力とはどのようなものをさすのか、その目安として自己資本と他人資本のバランスについて説明しました。しかし会社の体力とは、結局は手持ち資金の不足を未然に防ぐ資金力のことであって、自己資本の割合の大小だけでは正確に測ることはできません。大切なのはどちらかというと、総資本でまかなわれている、資産の内容です。そこで今回は、体力ある会社とはどのような資産内容であるべきかについて、考えてみることにしましょう。

1. 財務諸表

　会社が「つぶれる」とは、結局は「銭足らず」の状態に陥ることであると説明しました。これは、売上不振や円高による輸出不振、売掛回収難などさまざまな理由に起因します。特に不況は「つぶれる」大きな要因の一つと考えられています。しかし同業種、同規模の会社でも、「つぶれる」会社と「つぶれない」会社があることも事実です。つまり会社を、不況や円高といった経済動向や業界不振という理由で「つぶれる」かもしれないと予測することには無理があるのです。各会社の経営者が異なるように、そこから導き出される経営方針も異なってくるわけですから、不況や業界不振への対応の仕方も、おのずと各社異なってくるわけです。したがって我々が客観的な判断を下すためには、「銭足らず」に陥る兆候を各社の個別の会計数値（貸借対照表、損益計算書などの財務諸表上の数値）から読み取ることが、最も適切な方法であるといえます。

　また取引先の財務諸表（決算書）は、なかなか入手しにくいものです。取引先が上場企業であれば政府刊行物センターまた証券取引所にて公表財務諸表を入手することが可能ですが、それ以外ですと、場合によっては一切財務諸表を入手できない場合もあります。さらには、もし情報産業会社（帝国データバンク、東京商工リサーチ）などから財務諸表を入手できたとしても、非上場または商法で定める大会社（資本金5億円以上、負債合計200億円以上の株式会社）に該当しない会社の場合は、公認会計士などによる会計監査が義務づけられていないため、財務諸表自体に信憑性がないともいえます。しかし、例えその内容が保証されていないとしても、それを知りつつ上手に利用するのも一つの方法です。大切なことは、取引先については必ず財務諸表を入手する努力を払うべきであるということなのです。

2.　当座資産

　会社の資産は、総資本でまかわれています。図-1で見ると右側（貸方）が総資本を現わし（